20問で確かめる ── 法人税会計とDTA/DTL

先に自分で答えを出してから、解答を開いてください。基礎編は用語と分類の確認、応用編はASTRAのデータ（税引前会計利益840・損金不算入50・非課税配当40・引当金の否認100・減価償却の超過150・法定税率40%）を使う計算問題です。応用編は電卓か右の演習パネルを手元に置いて解いてください。

基礎編 ── 用語と分類

応用編 ── 計算して解く

数式で作り直す

右の演習パネルには、税引前会計利益840から純利益500までの調整表が入っています。計算行に =B1+B2-B3+B4-B5 のような数式を自分で入力して、課税所得から法人税費用合計までを組み立ててください。DTA・DTLの行では、税率を掛ける相手が一時差異の行（B4・B5）だけで、永久差異の行（B2・B3）が式に出てこないことを手で確かめてほしいところです。

組み上がったら「実験：数字を動かす」タブに切り替えて、2つの実験をしてください。ひとつ目は、減価償却の超過（B5）を150から250へ動かす実験。当期法人税は下がるのに、下の実効税率が動かないことが見えます。ふたつ目は、損金不算入費用（B2）を50から130へ動かす実験。今度は実効税率が跳ね上がります。永久差異と一時差異の違いは、この2回の操作で体に入ります。

この教材に登場する企業（ASTRA Manufacturing、Nexus Digital ほか）と人物、および金額はすべて架空です。
特定の国の法令には依拠しない、一般的な会計の考え方を扱います（初版 2026年8月）